広告を出してもリストが集まらない! と悩んでいませんか?

広告を出してもリストが集まらない! と悩んでいませんか?

ネットマーケティングを行う上で、
リスト獲得はとても重要です。

それは中小企業や個人ビジネスだけに限らず、
大企業においても同じことがいえます。

なぜ、リストの獲得がとても重要なのかというと、
「リスト数」と「売上」は比例するからです。

そのため、事業の規模に関係なく、
様々な広告を使って顧客リストを集めているケースが
ほとんどの割合を占めています。

しかし、実際のところ

・広告費をかけてもリストが集まらない
・広告費の予算が決まっているためリスト数が限られてしまう
・広告費が高騰してリスト獲得単価が高くなっている

・費用対効果がどんどん悪くなっている
・単価が低い広告媒体を探しているけれど見つからない

といった悩みを抱えている人は少なくありません。

2017年12月現在、facebook広告やGoogleアドワーズ広告など、
広告媒体の広告費は高騰を続けており、1件のリストを獲得するのに
“最低でも2,000円前後”の費用
が掛っています。

業種によっては、
“1リストあたり数万円以上”掛ることも珍しくありません。

それにもかかわらず、リスト獲得目的に適した広告媒体が
見つからないことを理由に、効果がない広告を出し続けている人は
後を絶たないのが現状です。

そもそも、
リスト獲得に最適な広告媒体は何なのでしょうか?

まずは広告の種類から詳しく見ていくことにしましょう。

リスト獲得に効果のある広告媒体とは?広告の種類と特徴

広告の種類は、大きく2種類に分かれます。

「ウェブ広告」と「ウェブではない広告」です。

最初に「ウェブ広告」に該当する代表的な
広告媒体からご紹介します。

各媒体の特徴、顧客獲得単価は以下のとおりです。

ウェブ広告の種類と特徴

【1】Facebook広告

Facebook広告は、入札制の広告です。

広告の配信先は、Facebook、Instagram(インスタグラム)、Messenger(メッセンジャー)、
Audience Network(オーディエンスネットワーク)となっています。

1回の広告配信で使う広告費を、
自分で調整しながら配信できる点が魅力です。

《特徴》

①1クリックあたりの単価が比較的安い
②ターゲットを選んで広告を配信することができる
③目的に合わせて広告形式を選ぶことができる

《単価》

CPA:平均1,000円〜2,000円以上

1リストあたりの獲得単価が「数十円~100円程度」となることもありますが、
Facebookの広告費は高騰を続けています。

「数十円~100円程度」で1つのリストを獲得することは、
2017年12月時点でかなり難しいと考えていた方が無難です。

【2】Twitter広告

Facebook広告と同じく、入札制の広告媒体となっています。

企業だけに限らず
個人ビジネスでも活用することが可能です。

また初めて利用する人でも、
比較的カンタンに運用できる広告だといわれています。

《特徴》

①若年層へのアプローチに強い
②広告に話題性があれば拡散されやすい
③ターゲティングの設定ができる(広告の配信時間帯など)

《単価》

CPA:
例)留学関連事業の場合
1,300円以上

業種によって
2,000円から3,000円以上となることもあります。

1,000円台であれば、CPAは安いほうです。

【3】Instagram広告

2015年10月から日本にも導入された広告媒体です。

「株式会社ユーザーローカル社」が行った調査によると、
2016年11月時点でInstagramアカウントを持つ国内企業は
1万社を超えており、今やビジネスに欠かせない広告媒体にまで成長しました。

《特徴》

①若年層へのアプローチに強い
②Facebookのユーザーデータが活用できる
③ユーザーのデータを活用した細かなターゲティング設定が可能

《単価》

CPA:
2016年は50円~100円程度でした。

しかし2017年12月現在、
参入企業が増えて広告費は高騰を続けています。

CPAは最低1,000円から1,500円前後です。

※業種によってCPAは大きく異なります。

【4】YouTube広告

2016年4月、GoogleのMatt Brittin氏は、
次のような発表をしています。

「YouTube広告とテレビCMを比較した場合、
YouTube広告の方が80%以上の広告効果がある」。

これは、欧州8カ国56件の事例分析に基づいた事実であり、
日本国内の企業でも積極的にYouTube広告を利用するようになりました。

《特徴》

①効果測定のサービスが充実している
②ターゲティング設定ができる
③Googleアドワーズ広告と連携した広告配信ができる

《単価》

CPA:
キーワードを工夫することで、CPAを500円程度まで抑えることもできます。

ただし、かなり高いスキルが必要となるため
初心者の方がCPAを抑えることは困難です。

例)Web制作会社の場合
1,300円~2,300円以上

【5】GoogleやYahooなどのキーワード広告

Googleのアドワーズ広告、Yahoo!JAPANのリスティング広告
「スポンサードサーチ」などがあります。

検索キーワードに応じて、検索結果ページに
広告を表示させることが可能です。

広告がクリックされた場合のみ、広告費が発生します。

《特徴》

①予算に合わせた広告配信ができる
②広告がクリックされたときだけ費用が発生する
③広告運用を続けることで費用対効果を高めることができる

《単価》

CPA:
例)留学関連事業の場合
2,000円~4,000円以上

例2)アパレル通販事業
1万円~2万円以上

【6】ディスプレイ広告

ディスプレイ広告とは、Yahoo!JAPANなどのトップページ、
各種サービスページ内に表示される広告のことです。

ユーザー層の行動特性を分析した上で、
これから行動を起こすと予測される層に広告を配信することができます。

《ディスプレイ広告の一例》
右上の四角で色付けした箇所に広告が掲載されます。

参照:ヤフー株式会社「yahoo!プレミアムDSP商品紹介」

《特徴》

①行動予測ターゲティングなどを活用した広告配信ができる
②広告の掲載場所によってクリックやコンバージョンにつながりやすいことがある
③多くのユーザーにアプローチできる

《単価》

CPA:
例)マーケティング関連の中小企業の場合
ディスプレイ:リスト1件 5,000円~1万円以上

ウェブではない広告の種類と特徴

続いて「ウェブではない広告」の
代表的な媒体をいくつかご紹介します。

各広告媒体の特徴、顧客獲得単価は以下のとおりです。

【1】チラシ

折り込みチラシとは異なり、直接ポストに投函できるというメリットがあります。

ただし、マンションによっては
「チラシ投函禁止」となっていたり、配布クレームにつながるケースが少なくないようです。

《特徴》

①反響の目安は1万枚あたり1人から30人ほど
②認知度を高めるために活用することもできる
③新聞の折り込みチラシよりも到達率が高くなるケースがある

《単価(CPA)》

平均1万円以上

【2】DM(ダイレクトメール)

新規顧客の獲得・リピート率を
向上させる目的などで活用できます。

ハガキ、もしくは封書を郵送するケースがほとんどです。

コストが掛ってしまう点がネックですが、
外部へ委託すれば費用を削減できます。

《特徴》

①チラシよりも到達率は高め
②限定特典や割引を付けて反応率を高めることができる
③セグメントをしながら販促活動ができる

《単価(CPA)》

平均5万円以上

【3】Fax DM

FaxDMとは、Faxを使ってダイレクトメールを送る手法です。

一斉送信ができるため、チラシやDMよりも
手間が掛らない点が魅力となっています。

送信先に承諾を得る前に送ってしまうと、
クレームにつながることがあるため注意が必要です。

《特徴》

①コストが比較的安い
②ごく短時間でアプローチできる
③DMのように中身を読まれずに捨てられることがない

《単価(CPA)》

平均1万円以上

【4】雑誌(全国版)

雑誌によってテーマやターゲット層が異なるため、
獲得したいターゲットに情報を届けやすいといったメリットがあります。

また、広告スペースの種類が多いことから、
工夫を凝らすことで広告接触回数を増やすことも可能です。

《特徴》

①雑誌によっては再読率が高い
②商品やサービスに対する信頼性を高める効果がある
③雑誌の購読者に合わせてターゲットを絞り込むことができる

《単価(CPA)》

平均4万円から5万円以上

※発行部数25万部、広告費200万円の場合
実際のところ雑誌の知名度や発行部数によって単価は異なる

【5】新聞

4マス広告(新聞、雑誌、テレビ、ラジオ)の中で、もっとも信頼度の高い媒体だといわれています。広告枠が複数あるため、予算に合わせた広告掲載が可能です。年々、購読者数は減少していますが、影響力は高いといえます。

《特徴》

①購読者の年齢層は高め
②購読者からの信頼を得やすい
③説得力のある広告制作ができる

《単価(CPA)》

平均5万円~10万円以上(全国紙)
※発行部数120万部、広告費60万円の場合

【6】CM(コマーシャル)

影響力が高い媒体の1つです。

何度も流すことで、認知度を高めることができます。

ただし、テレビCMの広告費は高いため、
個人ビジネスに適した媒体ではありません。

また、最近は録画機器が普及したことで、
CMを飛ばす人が増えているようです。

《特徴》

①影響力やブランディング力が高い
②信頼性を高める効果が期待できる
③多くの人に認知してもらいやすい

《単価(CPA)》

CMの場合、顧客獲得単価を測定することは困難です。
そのため、参考までに1つ事例をご紹介します。

ニュースアプリ「グノシー」によると、
テレビCMに10億円投資した結果、利用者が70万人増加したとのことです。

つまり1人あたりの顧客獲得単価は1,428円となります。

ただし、このようなケースは非常に稀であり、
かなり高額な顧客獲得単価となるケースの方が多いといえそうです。

【7】電車の広告

電車の広告とは、
JRや地下鉄でよく見掛ける広告のことです。

掲載箇所や乗降客数によって、
広告の費用は異なります。

中でも「中吊り広告」は効果が高いといわれており、
広告を見て何らかの行動を起こす人の割合は、首都圏の場合で約40%です。

《特徴》

①広告の種類は8つほど
②電車を利用する層に合わせた広告掲載ができる
③最近はビジョン広告(動画広告)が注目を集めている

《単価(CPA)》

電車の広告のような交通広告は、
交通機関が発達していない地域だとほとんど効果はありません。

一方、首都圏の場合、交通機関の利用者は多いものの、
広告からリスト獲得につなげることはかなり困難です。

CPAは、数十万円から数百万円以上掛ることが予想されます。

広告媒体のまとめ

これまでご紹介した広告媒体のCPAと特徴を、
以下の表にまとめました。

広告を打つ場合は、獲得したい顧客リストに適した媒体を選択する必要があるため、
どの広告媒体が最もマッチしているかは一概にいえません。

ただし、上記の表をご覧いただくと分かるとおり、
1リストを獲得するために掛るコストは高めです。

特に「ウェブ広告」は市場の拡大が続いているため、
これから更にリスト獲得単価は値上がりするといわれています。

この状況では、いずれ個人ビジネスでリストを獲得することは困難となり、
中小企業においても広告費の捻出で頭を抱えることになりかねません。

そのような状況に陥る前に、
新たなリスト獲得手段をできるだけ早く探し出す必要があります。

では、どのようなことを基準として、
新たなリスト獲得手段を探し出せばよいのでしょうか。

・リスト獲得単価が低い
・費用対効果が高く無駄な広告費が掛らない
・少ない労力で継続的に効果を得ることができる
・まだ積極的に活用している人が少なく最大限の効果が得られる
・中小企業だけでなく個人ビジネスでも活用できる

上記5つのポイントを押さえた媒体が適しているといえそうです。
実は、この5つをすべて網羅している新しい媒体が1つあります。

それは、「電子書籍」です。

なぜ、電子書籍が新たなリスト獲得手段として
有効な媒体となるのか、次項で詳しく解説していきます。

実はリスト獲得に一番適しているのは電子書籍!

電子書籍は、「マーケティングツール」として
活用できる優れた媒体の1つです。

電子書籍の文中に「メルマガ登録用のURL」を設置し、
そこから見込み客のリストを集めることができます。

電子書籍には絶版がないため、
1冊電子書籍を出版すれば顧客リストを
半永久的に獲得しつづけることも可能
です。

また、著者としてのブランディングも同時に行うことができるため、
TV番組やラジオ番組の取材などが入ることも珍しくありません。

電子書籍のように、顧客リストの獲得とブランディングが同時にできる媒体は
あまり存在しないため、これらのメリットが半永久的に持続することを考えると、
非常に費用対効果が高いといえます。

この他にも、電子書籍が広告媒体として適している主な理由は5つあります。

【理由①】2次利用・3次利用ができる

電子書籍のコンテンツは、
2次利用、3次利用することができます。代表的な利用方法は以下の通りです。

・書籍を購入してくれた読者に「読者登録プレゼント」を用意しメルマガ登録を促す
・有料販売した書籍を広告にしてメルマガ登録を促す
・書籍のコンテンツでオンライン講座を作る
・書籍の内容の一部をブログやSNSに掲載して届ける人の数を増やす

など

【理由②】1回打って終わりではない

広告の場合、広告を出稿した期間中しか
リストを集めることはできません。

また、広告費の予算に合わせる必要があるため、
思ったようにリストが集まらないこともしばしばです。

一方、電子書籍の場合、
1冊出版をすればそのまま半永久的にリストを集め続けることができます。

【理由③】facebook広告でも反応がいいのは電子書籍プレゼント

有料販売していた電子書籍を「無料プレゼント」にして
Facebook広告を出すことで、さらに獲得単価を下げながら
リストを得ることもできます。

たとえば、以下のようなかたちで広告を出稿するのです。

左側の広告の場合、
合計獲得リスト数:511件
通算CPA:391円」でした。

一方、右側の広告の場合は、
合計獲得リスト数:326件
通算CPA:437円」です。

いずれも、費用対効果がとても高いことが分かります。

他の広告媒体で、ここまでの結果を出すことは
簡単なことではありません。

しかも、有料販売していた書籍を
無料でプレゼントするため、とても喜んでもらえます。

【理由④】印税収入を得ながら広告が打てる

電子書籍を出版すると、
「自分の伝えたいこと」「自分の考え」を読者に届けることができます。

その結果、「もっと知りたい! 」というファンや
見込み客(リスト)を獲得しながら、その対価として印税を受け取ることができるのです。

紙の書籍の印税は5~10%ほどですが、
電子書籍の印税は70%となっています。

前述したとおり、電子書籍には絶版がないため
「自分が亡くなるまで」印税を得ることも可能です。

【理由⑤】喜ばれながらリストを獲得できる

電子書籍の場合、以下のようなかたちで
読者にプレゼントを渡すことができます。

URLをタップし、申込みフォームにメールアドレスを入力するだけで、
すぐにプレゼントを届けることができるのです。

このような仕組みは、
電子書籍だからこそ実現できることです。

紙の書籍にもプレゼント企画はあるものの、
電子書籍のようにワンタップでメールアドレスを
登録できるような手軽さはありません。

返信用封筒を使って郵送したり、
QRコードを読み込んで申込みフォームへ移動するなど、
とても手間が掛ります。

なお、紙の書籍と電子書籍を比較した場合、
プレゼントの申込みをしてもらえる確率は、
電子書籍の方が2倍~3倍ほど高いことが分かっています。

■どんな出版社で電子書籍を制作すればよいのか

「売れる書籍」には法則があります。

電子書籍は自力で作ることもできますが、
売れる法則に沿って書籍を作らないとほとんど売れません。

書籍が売れないことには、
顧客リストを獲得することも難しくなってしまいます。

ですから、電子書籍を制作する際は、
プロの力を借りながら一緒に作るようにしましょう。

この項では、どのような出版社で
電子書籍を制作すれば良いのか、5つのポイントをご紹介します。

ぜひ参考にしてください。

【1】売れる電子書籍の特徴をよく理解している

楽天ブックスが3,000人を対象に実施した
「読者が本を購入する際の判断基準」のアンケート結果によると、
54.8 %の人が「タイトルに興味があったから」と回答しています。

つまり、読者に興味を持ってもらえるタイトルを付けないと、
どんなに内容がよくても買ってもらえない
可能性が高いのです。

また、書籍は「見た目が9割」ともいわれています。

たとえば、以下の事例をご覧ください。

上記の2冊は、
どちらも同じ著者が出版した書籍です。

書籍の見た目が違うだけで、
左側は「Amazonランキング1,482位」
右側は「Amazonランキング20,771位」となりました。

このように、売れる本には法則があります。

売れる本の法則をよく理解している出版社に
制作を依頼すれば、多くの方に書籍を届けながら継続的に
リストを獲得することができるのです。

【2】手がけた書籍が実際に売れた実績がある

手掛けた書籍が実際に
売れた実績がある出版社を選びましょう。

「制作実績」と「売れた実績」は全く異なるものです。

ただ単に、「制作実績」しか提示しない出版社の場合、
電子書籍を作っておしまいといった悲惨なケースになりかねません。

これでは、せっかく手間と時間をかけて電子書籍を制作しても、
「もっと知りたい! 」というファンを増やすことはできませんし、
顧客リスト獲得にもつながりません。

たとえば、以下のようなかたちで「売れた実績」を
提示してもらうことはできないか、検討中の出版社に
相談することをおすすめします。

【3】電子書籍の制作に精通している

電子書籍の出版とは、
すでに誰もが気づいている価値だけでなく、
周りの人も本人も気づいていない価値を、
ほしい人に届けるために形にできる手段
のひとつです。

ですから、

著者としてのキャラクターを明確にすることや、
書籍のテーマ絞りにしっかりと取り組むことから始まります。

ここで間違ってしまうと、いいものを作ることはできません。

また、自分の伝えたいことや考えなどを読者に届けるには
「売れるかどうかの企画会議」「人気書籍のリサーチ」「書籍の内容の設計」
「読みやすい文章を書く」など、押さえなければならない重要なポイントが複数あります。

これらの重要ポイント1つひとつに精通していなければ、
「電子書籍の制作に精通している」とはいえないのです。

制作スケジュールだけしか説明しない出版社や
電子書籍代行業者に、電子書籍の制作を依頼することは避けましょう。

【4】強引な勧誘がなく対応がていねい

自費出版に関するトラブルは、
平成19年あたりをピークに減少傾向にあるようです。

ただし、悪質な出版社や企業がなくなったわけではありません。

平成25年9月、消費者庁は自費出版の
電話勧誘販売を行っていた企業に対し、
業務の一部を停止するよう命じています。

コンテストに応募した消費者が、
出版費用を支払えないと断ったにもかかわらず、
電話で強引な勧誘を続けたことが特定商取引の規定に違反したのです。

このようなケースは、氷山の一角にすぎません。

著者と向き合いながら、一緒に書籍作りをしている出版社や
電子書籍代行業者は、強引な勧誘はしないものです。

対応が丁寧なのはもちろんのこと、
契約を急かすようなことはしません。

【5】契約金額が明確である

出版社や電子書籍代行業者ごとで、
出版費用は異なります。

依頼する作業内容によっても、
金額は様々です。

古い資料となりますが、国民生活センターが
平成19年に公開した「自費出版に関する相談」の資料によると、
悪徳な出版社や事業者は「契約金額が不明瞭」なケースが多いことが分かっています。

以上のことから、契約時に金額をはっきりと提示し、
あとから追加で請求してくるような出版社や電子書籍代行業者は避けるようにしましょう。

■DNAパブリッシングの実績

DNAパブリッシングは、電子書籍専門の出版社です。

これまでに、幅広いジャンルの電子書籍の出版をお手伝いしてきました。
私たちがお手伝いした、著者の実績の一部をご紹介します。

・Amazon2部門ランキング1位獲得 / 総合16位をマーク
「勝ち続ける選手を育てる最高峰の技術」谷口貴彦さん

・Amazon15部門ランキング1位獲得
「リピート率9割の雑談おしゃべり術」前原康子さん

・Amazon部門ランキング1~3位独占
「時間もお金もない!がなくなる副業の始め方」當房剛さん

この他にも、たくさんの電子書籍の出版をお手伝いしています。
さらに詳しい実績をご覧になりたい方は、「こちらのページ」からご確認ください。

※こちらのページ ⇒ http://dna-book.com/result/

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高額を支払って自費出版する人など、限られた人しか実現できないことだったのです。

後世に残すべき知恵や知見があっても、
出版できずに消えていったものは数多くあります。

しかし、電子書籍が登場したことで
誰もが出版できるようになりました。

出版が難しかった個人の方でも、
これからは貴重な知恵や知見を電子書籍として
後世に残すことができるのです。

また電子書籍は、リストを獲得しながら
読者との関係性を構築できる、優れた集客媒体の1つ
でもあります。

ビジネスで活用するという視点でみたとき、
電子書籍の市場は右肩上がりで伸びているため、
現在が最も集客しやすい旬な状況
です。

これから2年~3年ほど、
この状況は続くと予想されますが、
いずれ電子書籍をビジネスで活用することは
当たり前のこととなっていきます。

ですから、電子書籍をビジネスで活用するのであれば、
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とはいえ、これから電子書籍を活用したリスト獲得方法を
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